結論
契約書の範囲を超えて、船井総研からうちの顧客データが流出していた
当時の状況
・うちの顧客情報のデータベースはメールアドレスが空欄にできない仕様
・メールアドレスを持ってない顧客には私の個人アドレス(A)・うちの共通メール(B)を登録していた
起きたこと(時系列)
・ある日(A)と(B)にあるダイレクトメールが来た
・ダイレクトメールの送付元を確認すると、以前に当社のコンサルで関わった船井総研の担当者が代表を務める会社だった(顔を合わせた事もある、起業した模様)
・顧客に叔父がいるのでメールを確認させてもらったところ、同じダイレクトメールが届いていた
現在
顧客に事情を説明するディメリットも含め、現在契約書を引っ張って検討中
事情説明のダメージは思ったほど少ないので、タイミングを見て打ち合うかも
同じようなダイレクトメールが来るようなら本気で打ち合う
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